これから新築を建てたり建て替えをするにあたって、光熱費削減や環境保護の点からZEH住宅を視野に入れている方は多いのではないでしょうか。ここでは、ZEH水準にするための設備などにかかるコストの種類や費用を詳しく紹介します。
ZEH住宅補助金対象の条件を満たすためには、高気密・高断熱化するための断熱材や気密処理、太陽光発電設備、エコキュートなどの省エネ設備、エネルギー管理システムHEMSなど、通常の新築住宅にはない設備を設置したり、特殊な工事をする必要があるため建築費が一般住宅よりも200~300万円程度高額になってしまう可能性が高いです。
ZEH住宅の建築費用以外にかかるコストとして、登記費用があります。新たに土地や住宅を購入すると、不動産登録をする必要があります。一般的には専門家に登記を依頼して行うことになりますので、依頼料や手数料などで5,000~20,000円程度かかります。
住宅ローンの契約の際に必要な印紙購入費用です。印紙代は、購入する不動産の金額によって異なります。以下リストを参考にしてください。
住宅ローンの契約をする際に、保証会社による保証が必要になる場合が生じます。保証料はローンを返済できない状態になった利用者の代わりに、保証会社が残額を返済する契約を結ぶために必要な費用です。保証料の相場は、住宅価格100万円あたり2万円前後となっています。
住宅ローンを借り入れる際にかかる費用の中でも大きい割合を占めるのが事務手数料です。事務手数料は金融機関によっては融資事務手数料、取扱手数料と呼ばれることもあります。金額は、融資額の2.2%(税込)と設定している機関が多いですが、3万円~5万円前後の事務手数料の定額型を採用しているところもあるので、返済金額を踏まえて選びましょう。
ローン利用者が事故や病気などでローンが支払えなくなったときに支払い義務を取り消すことができる団体信用生命保険をはじめ、天災による住宅の損害を補填するための火災保険や地震保険などに支払う保険料も必要になります。
ZEH住宅補助金の対象となる条件を揃えても、申請しなければ補助は受けられません。補助を受けるためには申請する必要がありますが、これは住宅購入者本人ではなく、ハウスメーカーが行うことになっています。申請代行費用として、10~35万円程度の手数料がかかります。手数料はハウスメーカーによって金額が異なるので事前に確認しましょう。
ZEH住宅に必要不可欠な太陽光発電設備は、定期的にメンテナンスを行う必要があります。太陽光パネルで発電した電気を家庭で使用できるように変換する精密機械パワーコンディショナーは、10年に1度は交換することが推奨されています。部品代及び交換作業に費用がかかります。
また、HEMSやエコキュートの故障時にも更新費用がかかります。省エネを維持するための費用がかかることを念頭におきましょう。
ZEH設備は初期費用が200~300万円程度必要になりますが、使用電力の削減と創電が可能になるため、光熱費は大幅に削減できます。また、創り出した電気を売電することもできるため、月によっては収支がプラスになることもあります。
平均的な削減効果は年間27万円前後となっていますので、10年で初期費用を回収できる計算ですが、これはこまめなメンテナンスや設備の故障にしっかりと対応している場合の数値です。設置して終わりではなく、効果を持続するための定期的なメンテナンスが必要になります。
省エネ住宅よりも性能の高い住宅(ZEH)が建てられる「ZEHビルダー」のうち、6つ星(最高評価)の埼玉県の住宅会社を3社ご紹介します。また、地震大国の日本において、安全に住み続けるための「耐震性」も注目したいポイント。そこで、耐震等級も最高ランク(耐震等級3)の会社を選出しました。新しい家での快適な暮らしを求めるご家族は、ぜひ注目してみてください。



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画像引用元:岡田工務店公式サイト(https://g-labo-house.com/works/2023/04/new-31.html)
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