ZEHとは

省エネ住宅について検索しているとよく出てくる「ZEH」というワード。果たしてどのような意味を持つ言葉なのでしょうか。ここでは、ZEHって何？という疑問を持っている方に向けて、ZEHの定義やメリット・デメリットなどを紹介します。

目次
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この記事を要約すると、、、
  • ZEHは「年間のエネルギー収支をゼロ以下」にする住宅
  • 光熱費削減や健康面でのメリットがある一方、初期コストが高い
  • ZEHは2030年以降の省エネ基準の主流になる見込み
ZEHは、快適性と省エネを両立し、カーボンニュートラルにも貢献する次世代住宅です。今後の住宅トレンドとして注目されるため、家を建てる際にはZEH基準を検討する価値があります。
また、こちらのページでは、ZEH基準の家が建てられることを国に認められた、埼玉県のZEHビルダーを紹介。ただZEHを建てられるだけでなく、最高評価の6つ星を獲得しており、ZEHの普及に特に力を入れている会社なので、ぜひチェックしてみてください。

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ZEHの定義

ZEHとは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（net Zero Energy House）」の略で、住宅における年間のエネルギー収支をおおむねゼロ以下にする家という意味があります。家庭で使用するエネルギーを太陽光発電などの創出エネルギーでまかない、1年間で消費するエネルギーの量を実質的にゼロ以下にすることを目指す家です。

ZEHが目指すのは冷暖房を我慢するのではなく「極力使わなくて済む住環境である」ということ。ZEHは、優れた断熱性で家全体を包み込み、少ないエネルギーで快適な住まいを実現します。

ZEH定義の見直し開始

経済産業省は、現行のZEH基準を大きく上回る住宅の普及を後押しするため、ZEH定義の見直し案を発表しました。公開された要件案によると、新定義の導入は2027年度を予定しています。

これから家づくりをはじめようと考えている方は、国の基準を先取りした性能で住宅建築を検討しなくてはならないため、注意が必要です。現行のZEHと新基準のZEH定義の違いは以下の通りです。

現行のZEH定義との違い

現行のZEHでは断熱等性能等級5、一次エネルギー消費量等級6が基準でしたが、新ZEHの定義では、戸建て住宅の場合、断熱等性能等級6、一次エネルギー消費量の削減率が等級4の35%以上となります。さらに、蓄電池の設置や高度なエネルギーマネジメントの導入も求められます。

集合住宅においても、断熱等性能等級6、一次エネルギー消費量削減率35%の省エネ性能を求める方針です。

ただし、戸建てとは異なり、マンションなどの集合住宅では蓄電池と高度なエネルギーマネジメントの導入は求められません。

なお、多雪地域や都市部狭小地については、「ZEH Oriented」の適用対象となり、再エネ設備の設置は推奨事項に留められます。

戸建住宅の場合の主な定義の違い

現行定義 新定義
断熱等性能等級 断熱等級5 断熱等級6
一次エネルギー消費量削減率 20% 35%
設備要件 - ・蓄電池
・高度エネマネ
地域性・建物特性
（Oriented適用条件）		 ・多雪地域
・都市部狭小地		 ・多雪地域
・都市部狭小地
再エネ要件
（再エネ含む一次エネ削減率）		 ・ZEH：100%
・Nearly ZEH：75%		 ・新ZEH：115%
・新ZEH：100%
・Nearly 新ZEH：75%
引用元：経済産業省「更なる省エネ・非化石転換・DRの促進 に向けた政策について（PDF）」（https://www.meti.go.jp/shingikai/enecho/shoene_shinene/sho_energy/pdf/048_00_05.pdf）

ZEH定義が見直される背景

日本では、国の第7次エネルギー基本計画で、2050年にストック平均でのZEH水準の省エネ性能確保を目標に掲げています。

しかし、これを実現するためには、ZEHを上回る高性能住宅をさらに広く普及しなくてはなりません。こうした背景から経済産業省は、総合資源エネルギー調査会による小委員会を開催。現行のZEHを超える省エネ性能を要件とした新たなZEH定義案を示しました。

現行定義での新規認証が停止に

新ZEH定義が導入されれば、現行定義の新規認証は2027年度までとなります。2027年度までに建設された住宅を改修する場合は現行定義での認証取得も可能となりますが、以降の新築では新定義での認証取得が必要です。

これから家づくりを始める方や設計前の段階の方は、近い将来を見据えて新ZEH水準を見据えた家づくりを計画すると良いでしょう。新ZEH定義に関してよく分からない場合は、ZEH基準や省エネ住宅に詳しい建設会社やビルダーに相談することをおすすめします。

ZEHのメリット・デメリット

住宅の消費エネルギーをゼロにすることで光熱費のコストダウンが期待できるZEH。メリットが多そうなZEHですが、デメリットと思われる点もあります。以下ではZEHを建てるメリットやデメリットを紹介します。

メリット

  • 光熱費を削減できる
  • ヒートショックなど健康被害のリスクを回避できる
  • 万が一の災害に備えられる

ZEHのメリットは、やはり光熱費を削減できること。ZEHの家は優れた断熱性と効率のいい住環境設備により、一般的な住宅に比べて光熱費を抑えられます。また、家全体の断熱性を高めることで室内の温度を一定に保ち、冬場に起こるヒートショックを防ぐことも可能です。さらに、太陽光発電を使って自宅でエネルギーを創り出すことで、災害時の停電に備えるというメリットもあります。

デメリット

  • 建設コストが高くなりやすい
  • ZEH対応の施工会社に依頼する必要がある
  • デザインや間取りに制限がかかることも

ZEHのデメリットは、建築コストが高くなりやすいこと。ZEHは省エネ・創エネを実現する設備環境を整える必要があり、一般的な家に比べて初期費用がかかります。また、ZEHに対応している施工会社に依頼する必要があることや、ZEHを実現するために間取りや外観デザインに制限がかかる可能性も。間取りにこだわりたい方はどこかで折り合いをつける必要があるでしょう。

ZEHビルダー／プランナーに
ついて

ZEHビルダーとは、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）を建てることを経済産業省に申請し、登録した工務店やハウスメーカーのことを指します。一方、ZEHプランナーとは、ZEH仕様の家を設計する人（会社）のことです。ZEHビルダーは主に建設会社、ZEHプランナーは主に設計事務所と考えるとわかりやすいでしょう。

ZEHビルダーを選ぶメリット

ZEHビルダーに建築を依頼することで、補助金を受けられる場合があります。補助金の金額は年度により異なりますが、ZEHの初期費用がネックになっている方は、利用を検討してみるのがおすすめです。また、ZEHビルダーに登録している会社は、ZEHの普及実績や目標を掲げており、ZEHの施工において信頼がおけるのもメリットといえます。

下記のページでは、省エネ住宅の施工において信頼のおけるZEHビルダー3社をご紹介しています。「せっかく家を建てるなら、ZEHの施工実績が豊富な会社を選びたい」とお考えの方は、ぜひご覧ください。

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ZEHは住宅のトレンド？

ZEHは、これからますます注目される住宅だといえます。2025年には、すべての新築住宅・非住宅に対して省エネ基準の義務化が適用される見込み（※1）となっているうえ、2030年度以降に新築される住宅については、「ZEH基準」の省エネ性能の確保が目指されている（※2）からです。

カーボンニュートラルの実現を目指すことも含めて、国全体が省エネ住宅やZEH化に力を入れているため、認知度が高まってきている状態といえます。これから家を建てるなら、ぜひ省エネ住宅だけでなくZEHにも注目してみてください。

※1：参照元：【PDF】国土交通省 住宅局 建築指導課「2025年4月（予定）から全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務付けられます」
https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001519931.pdf（2023年5月調査時点）
※2：参照元：経済産業省資源エネルギー庁公式サイト
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/housing/index03.html（2023年5月調査時点）
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省エネ住宅よりも性能の高い住宅（ZEH）が建てられる「ZEHビルダー」のうち、6つ星（最高評価）の埼玉県の住宅会社を3社ご紹介します。また、地震大国の日本において、安全に住み続けるための「耐震性」も注目したいポイント。そこで、耐震等級も最高ランク（耐震等級3）の会社を選出しました。新しい家での快適な暮らしを求めるご家族は、ぜひ注目してみてください。

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「省エネ住宅　埼玉」とGoogle検索して表示される省エネ住宅対応の施工会社87社（2023年3月17日調査時点）のうち、一般社団法人環境共創イニシアチブが公表している令和4年度のZEHビルダー一覧で、対応可能エリアの中に埼玉県が入っている「ZEHビルダー／プランナー評価が6つ星」の会社を絞り込み。そこからさらに、会社の所在地エリア以外でも積極的に施工を行っている「耐震等級3」の会社を3社選出しました。
以下の特徴をもとに、それぞれ分類しています（※公式サイトに明記されている情報をもとに選定）。
・岡田工務店：3社のうち、ZEHを建物本体価格・建築確認申請費・付帯工事費・付帯諸費用込みの価格で提供
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