日本では、木造住宅の資産価値は、住宅の質を問わず中古になった時点で、およそ2割低下する場合が多いです。さらに、築20年から20数年になると、ゼロ査定になってしまいます。RC造でも築30年です。
わずか20数年でゼロ査定になってしまう要因のひとつとして、法定耐用年数の上限が挙げられます。木造住宅の場合は、22年と定められているのです。
木造住宅などの流通耐用年数が短いことがわかりましたが、その一方で、住宅ローンは 30 年以上など、長期にわたる場合が多いです。つまり、ローン返済中に、担保価値が無くなってしまうことになるのです。
住宅の滅失までの期間が、日本は31年、そしてアメリカが44年であるなど、国際的にみても期間が短く、その妥当性が問われています。短さゆえに生じたともいえる日本のスクラップ&ビルド文化は、解決すべきさまざまな課題を抱えています。中古住宅市場が活性化しないことも、そのひとつです。
原則的には、住宅の価値は、築年数に応じて低下していきます。ただし、省エネ性能の高いパッシブハウスのような家であれば、中古住宅でも、一定の需要が見込めます。今後さらに進展していくと予想されるカーボンニュートラル社会や省エネ基準の強化により、未来を見据えた住まいとして評価されるでしょう。
また、高品質な素材で建築されており耐久性が高いため、長寿命化が可能なことも、パッシブハウスの資産価値が維持されやすい理由となっています。
パッシブハウスのような資産価値を意識して建築したマイホームは、将来的なライフスタイルの変化にも柔軟に対応できます。たとえば、転勤などの理由で急遽住み替えを行う必要が生じた際、省エネ住宅ではない住宅を売却する場合と比較すると、より多くの売却益を出せる可能性があります。
資産価値の高い家は、家を相続する際にも大きなメリットがあります。資産として引き継ぐ場合、価値の高さが認められている住宅であれば、選択肢の幅が広がります。もちろん、売却して現金化することもできますが、必ずしも焦って売却する必要もないのです。引き続き暮らし続けることもできるのです。
さらに、生活基盤の強化という観点においても、家の資産価値がものを言います。資産価値が高ければ高いほど、心理的にも家族の将来に安心をもたらしてくれます。
資産価値が高く評価されている家は、住み心地の点においても、優れている場合が多いです。さらに、住居そのものだけでなく、周辺環境も充実している傾向があります。豊かな自然を身近に感じられ、かつ利便性の高い立地、そして快適に暮らせる街の雰囲気なども、立派な資産価値の一部なのです。
快適に、そして不安を感じることなく暮らせるコンディションが維持されている家であれば、生活の満足度もおのずと高まっていきます。
パッシブハウスは、省エネ性や耐久性などの性能面においては、確かに資産価値が低下しにくく、中古市場においても一定のニーズを得やすい傾向はあります。ただ、売買時の評価が必ずしも高くなるという保証はない、という事実についても、あらかじめ把握しておきましょう。
省エネ住宅よりも性能の高い住宅(ZEH)が建てられる「ZEHビルダー」のうち、6つ星(最高評価)の埼玉県の住宅会社を3社ご紹介します。また、地震大国の日本において、安全に住み続けるための「耐震性」も注目したいポイント。そこで、耐震等級も最高ランク(耐震等級3)の会社を選出しました。新しい家での快適な暮らしを求めるご家族は、ぜひ注目してみてください。



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画像引用元:岡田工務店公式サイト(https://g-labo-house.com/works/2023/04/new-31.html)
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